通信制高校でも個別指導がある!学費の差を検証

通信制高校に入学を希望する人のなかには、学習面に自信がない人も多いです。今回は、これまで勉強についていけずクラスで気まずい思いをした人、大勢での勉強が苦手な人におすすめの個別指導が受けられる通信制高校について、メリットや詳しい学費を紹介します。

通信制高校で個別指導できるコースを選ぶメリット

でもそもそも、あまり登校しない通信制高校なのにわざわざ個別指導が受けられるコースを選ぶメリットはどこにあるのでしょうか。確かに、必要な人には必要なさそうなサポートではあります。

今回はまずそのメリットから詳しく紹介していきます。

中学校の内容も復習できる

通信制高校には、中学校の頃にあまり学校に行けなかったために、中学校の勉強内容に不安がある生徒も少なくないのが現状です。こうした生徒たちは、通信制高校を卒業するために必要不可欠となるレポートの提出の際、内容の理解が追いつかずに苦しむことになります。

レポートを期日内に提出できなければ、もちろん単位を取得することはできないので、通信制高校をスムーズに卒業することもできません。そのため、まずは中学校の内容をしっかり理解することが大切です。

特に積み重ねが大事になる英語や数学は、中学校の内容が身についていなければなかなか学習を進めることができないので注意が必要です。

大学受験の勉強もできる

通信制高校は年齢制限がない学校も多く、10代から60代までたくさんの年齢層の生徒が在籍しています。そのため学習の内容はある程度決まっていて、高校卒業レベル以上の学習はカリキュラムには含まれていません。

そのため大学進学を希望する場合に受験勉強を学校でもしたいなら、特別なコースなどを受講しなければならないんです。

個別指導なら、生徒一人ひとりのレベルに合った指導が受けられるので、大学進学を希望するなら、その目的にマッチした勉強を進めることができます。

たとえば3年生からは受験勉強をするために、1・2年生のうちに卒業に必要な単位をすべてとってしまいたい!そんなわがままな要望も叶えられるよう、スケジュール立てから行ってくれるんです。

集団活動が苦手でも通い続けられる

今までに学校のクラスの間で嫌な思いをして、同級生という存在自体が苦手だという人もいますよね。そんな人でも個別指導なら、周りの目を気にせずに登校することができます。

高校生特有の大勢でいる騒がしさが苦手だという人も、静かに自分のペースで集中して勉強ができるので、もちろん成績アップにも繋がりますよ。

異性が極端に苦手だという生徒が個別指導を希望するケースなどもあるそうです。なお、個別指導では多くの通信制高校で先生を生徒自身が選択することができます。

家に先生が来てくれるサポートもある

通信制高校への入学を検討している人のなかには、病気など身体の具合が悪く家からなかなか出られない人、もしくは入院していてなかなか外出ができない人など、たくさんの事情を持った人がいます。

そんな生徒のために一部の学校が行っているのが、自宅に先生が訪れて指導をしてくれるサポートです。

このサポートでは、たとえば現在入院中なら病院の許可を得て、先生が病室を訪れその場で指導してもらうことだってできます。

個別指導コースと一般的なコースの学費の違い

このようにメリットがたくさんある個別指導ですが、個別指導ではそのぶん教員側・学校側の負担が大きいので、学費が一般的な基本コースよりも高くなってしまいます。

だいたいどのくらいの差があるのでしょうか。

鹿島学園高等学校は2万3千円の月謝制

大手通信制高校の鹿島学園高等学校では、月謝制で「大学進学コース」を選択することで、先生からの個別指導サポートを受けることができます。

そのため年間だと27万6千円の学費の差ができます。

サポート校に同時入学する方法も

入学する通信制高校に個別指導コースがないなら、対応しているサポート校に同時入学するという方法もあります。この方法だと2つの学校の入学が必要なので、学費は2校分となり一気に高くなってしまいますが、提携校なら入学金が不要になることもあるので、学費の差は安くて20万円しないくらいになるでしょう。

なお、サポート校は通信制高校以上に費用の幅があります。学費が高い学校では年間100万円程度の支払いがある場合もあるので注意してください。

通信制高校でも個別指導を受けてレベルアップ

通信制高校に入学することを検討し始めた頃には、自分の学力に限界を感じている人も多いのではないでしょうか。しかし経験豊富な教員から個別指導を受ければ、着実に知識を定着させていきレベルアップを図ることが可能です。

学費は通常よりも少し高くなってしまいますが、高校卒業後の進路にも大きく関わってくるので、費用の負担が厳しいときには補助金などを利用することも検討してみるといいでしょう。


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