通信制高校の学費は補助金で安くなる!?

通信制高校の入学を検討してみるとこのような考えに行き着くことがあります。

「行きたいコースはあるけど学費がどうも高い気がする…」
「子どもにはなるべくいい環境で授業を受けてもらいたいけど、ちょっと経済的に無理かも…」

たしかに通信制高校はコースによって大幅に学費が跳ね上がる学校があります。
しかし、経済的な理由で自分が学びたい勉強ができなかったり行きたい学校に行けなかったり、そんなこと切ない!!
学費が高いなあ、そう感じる人は補助金制度を使ってみてはどうでしょうか。


通信制高校の学費は高い!?

そもそも通信制高校の学費ってなんだか高いイメージがありますが実際のところどうなのでしょう。
それは公立か私立かで大きく異なってきます。

公立高校では初年度費用を約5万円で抑えることができるのに対し、私立高校はその5倍の25万円が相場と言われているんです。
もちろんもっと安い私立の通信制高校もありますが、人気な学校はだいたい相場以上の費用がかかります。
そのため、補助金を使っている人も案外多いんですよ。

なぜ費用が高いのか

なぜ私立の通信制高校の学費が高いのかというと、特色ある授業を行っていたり、カウンセラーを校内に常駐させたりと公立高校にはないシステムが整っているからです。
もともと通信制高校を検討する人は学校に通うことが苦手な人や、仕事の合間に高卒資格をとる必要がある人たち。
公立の通信制高校は全日制の学校とあまり体制が変わらず、学習面の細かいサポートや心のケアを受けることができないため、そういった人たちはせっかく入学してもリタイアしてしまうことも多いそう。
だから学費が少し高くても、補助金を利用して私立の通信制高校に通う人が多いんです。


通信制高校で使える補助金

通信制高校で使える補助金は主に3種類あります。

1)就学支援金
2)奨学金制度
3)学校の特待生制度

1)就学支援金

補助金のなかで最も多く利用されているのが就学支援金です。
公立の通信制高校では月額520円の支給となっていますが、私立の通信制高校では月額9,900円の支給を受けることができます。
※単位制の場合は支給額が異なります。

月額9,900円ということは年間で10万円以上も補助金を受けることができるので、学費を大幅に安くすることができますね。
なお、親権者の所得で支給額が判断されますのであらかじめ家庭の所得を確認しておくといいでしょう。

2)奨学金制度

奨学金制度では日本学生支援機構などに申し込んで補助金を借り入れることができます。
日本では、一般的には大学生が主に利用している制度ですね。
他の補助金制度と違う点は、返済が必要だということです。
しかもきちんと調べてから申し込まないと、将来的に多額の利息を払うことにもなりかねません。
利用するうえで十二分に注意しなければならない制度です。

3)学校の特待生制度

うまくいけば最も学費を安くすることができる補助金が、学校ごとに設定されている特待生制度。
※特待生制度がない学校もあるので注意してください。
特待生制度とは、学業やスポーツなどで優秀かつ向上心があり品行方正な生徒の、さらなる能力の発展を支援する制度です。
補助を受けるためには校内選抜で選ばれる必要があります。

たとえば一ツ葉高等学校では、難関大学を志望している学業で優秀な生徒を対象にした特待生制度があります。
A特待ではなんと10万円以上も費用を抑えることができるようです!

また、芸能系の学科は特待生への優遇が大きい学校が多いです。
東京芸能学園高等部では特待生オーディションを開催しており、選ばれた生徒は最大全額の学費免除を受けることができます。


費用をアルバイトで賄う生徒も

通信制高校では学費をアルバイトで稼ぎながら学校に通っている生徒も少なくありません。
公立高校だとアルバイトが禁止されている学校もありますが、私立の通信制高校で登校日数が少ないコースではほとんどの学校がアルバイトをすることができます。
あらかじめ学費を自分で稼ぐことを考えて、なるべく登校日数を減らすのも一つの手かもしれません。
就学支援金を利用すれば、職種にもよりますがそこまで負担はかからないはずです。


通信制高校の学費は安くすることができる!

このように学費を安くする工夫はいくらでもできます。
まずは補助金のなかでも就学支援金を利用した上で、勉強が得意な人は特待生制度の利用を検討するといいでしょう。
また、自分がやってみたい仕事がある人や現在すでにアルバイトをしている人なら、自分で学費を稼ぎながらの高卒資格取得が可能な範囲なのか一度計算してみることをおすすめします。
せっかく入学するんですから費用を理由にして自分の通いたい学校・コースに行けないなんて勿体無いです。
ご家庭の方とも相談しながらどこまで補助金に頼って、どこまで自分たちで費用を賄うのかきちんと考えてみましょう。


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